|
|
 減価償却費
| 科目の解説 |
建物や機械装置、車両運搬具など、時間の経過によってその価値が減っていく資産を減価償却資産といいます。
経理上、それらの資産は取得した金額を、その取得の際に全額経費（費用）として処理するのではなく、その資産の使用可能な期間に応じて費用として計上していくべきだと考えられていて、その費用が減価償却費です。 |
| 実務のポイント |
①時間の経過によって資産が減らないもの（例えば土地や骨董品）は減価償却の対象とならず、また、減価償却資産であっても取得しただけで使用していない場合は償却できません。
②資産を取得した場合は、減価償却資産かどうか、事業の用に供されているか、をはじめに確認するべきでしょう。
③資産から直接減額する直接法と、減価償却累計額を使う間接法がありますが、間接法による仕訳処理が一般的となっています。 |
| 仕訳例 |
| 2006年5月に建物を購入し、2007年3月末決算期となり、減価償却費を計上した。 （間接法での仕訳） |
| 借方 |
貸方 |
| 減価償却費 |
1,000,000 |
減価償却累計額 |
1,000,000 |
定額法の計算＝（購入価額－残存価額）÷償却年数×（使用月数/12）
| 同上 （直接法での仕訳） |
| 借方 |
貸方 |
| 減価償却費 |
1,000,000 |
建物 |
1,000,000 |
|
HOME
|
|
